2023 Aug 27

Work Less, Do More【世界トレンドに合わせて、週３日だけ働きます】

※更新情報(2024年12月9日)：僕は「週４労働」に移行しました。詳しくは「こちらの記事」をどうぞ。また各国が進める「週４労働の導入」に関しては「記事の最下部」に最新情報をまとめました。

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本書を読み、働き方改革を決意しました。

• 週３日、１日４時間

僕は「休みなしの人生」でした。しかし変更。
理由とセットで、本書からの学びを共有します。

• 理由①：働きすぎてメンタル悪化した
• 理由②：週３日でも、足りると考えた
• 理由③：世界トレンドになると考えた
• 理由④：自分に合った方法だと感じた
• 理由⑤：今の働き方には問題があった

理由①：働きすぎてメンタル悪化した

10年ほど休みませんでした。自己洗脳して働きました。しかしメンタル悪化が進んだので、全てのビジネスを停止して、SNSも辞めました。

休みつつ旅をしたときに、本書を見つけました。読書をしつつ、そこから「学び + 行動」を得るようにしています。今回は「働き方改革」を実行します。

理由②：週３日でも、足りると考えた

僕は「無駄のない働き方」です。MTGやアポなし。
さらに、本書で最も納得した部分が下記です。

A recent research in neuroscience shows that our brains actually keep working on problems when we turn our attention elsewhere while allowing our creative subconscious to continue searching for solutions to problems.

最新の神経科学の研究によると、私達は「無意識な状態」でも思考しています。１つの問題から目を背けているときでも、脳の無意識領域で「その問題」について考えています。

これには大きく同意します。歩いているとき、シャワーを浴びてるときにアイデアが浮かびます。なお最近は毎日歩くようにしています。そこで思考を整理しつつ、ビジネス案を考えています。

理由③：世界トレンドになると考えた

僕は「副業ブーム」に乗っかり、億を稼ぎました。働き方のシフトは、政府主導でした。つまり「確実に起こる変化」なので、チャンスを感じました。当時の記事も残っています。こちらです。そして「週４日労働」に関しても、政府主導です。

A few governments have moved to shorten their workweeks. Iceland adopted shorter hours in its public sector in 2021, and the UAE shifted to a 4.5-day week in 2022. Governments in Portugal and Spain, have committed to trialing a 4-day week in 2023. And United States, UK, Canada, South Korea are starting to explore policies to shorten working hours.

いくつかの政府は「労働時間の短縮」に動いています。アイスランドは2021年に「労働時間の削減」を実施しています。アラブ首長国連邦は2022年に「週4.5日制」に移行しました。ドイツ、ポルトガル、スペイン政府は、2023年に週4日制を試すと宣言しました。また、アメリカ、イギリス、カナダ、韓国などは、労働時間短縮の政策を検討し始めています。

理由④：自分に合った方法だと感じた

短時間労働を採用する企業には、３つの特徴があります。

First, they're mainly small- to medium-size businesses. Second, almost all are still led by their founders. Third, many companies already trade on reputations for being creative and innovative.

その①：小規模〜中規模のビジネス組織である。その②：創業者によって会社が動かされている。その③：労働時間を縮小した企業は、それ以前から業界での評判が良く、クリエイティブだと言われていた。

ここはめちゃくちゃ重要。ブランディングのない企業や個人がいきなり動いても、反応はゼロ。働き方改革は、ある意味で「ブランディング」だと思います。

僕は以前から「働き方」や「メンタル健康」の領域で発信してきました。なので改革をしたら、ある程度は反響も狙えます。つまり自分に合っている方法です。

理由⑤：今の働き方には問題があった

今の方法を続けていたら、たぶん死んでいました。コロナ禍で１人だったら、自殺していたかもです。もしくは脳梗塞で死ぬなど。無理した働き方だったので。

皆さんは、今の働き方をどう思いますか？
大半の人は「ベストじゃない」と考えるはず。下記も参考。

In a 2018 survey of 12,500 workers in the software industry 39 percent described themselves as depressed, and 57 percent said they felt burned out. In a 2019 survey in the United States, 33 percent of advertising industry professionals worried about their mental health.

2018年に、IT業界で働く1万2,500人に調査が実行されました。39%が鬱症状を持っており、57%が疲れ果てていました。2019年にアメリカで実施された調査では、広告業界で働く33%の人が「メンタル不調」を抱えていました。

テクノロジーが変化したので、人間も変化が必要です。
僕は「変化する人生」を選びます。皆さんはどうしますか？

» Work Less, Do More (Alex Soojung-Kim Pang)

僕のハイライト

Now some of the best-known and most critically acclaimed restaurants in the world are reducing the number of nights they open. In Palo Alto, California, Baumé went to a four-day week not long after winning its second Michelin star; to the south, Los Angeles kaiseki restaurant n/naka (an-other Michelin two-star winner) also operates on a four-day week.

Most of the companies share three qualities that allow them to be early innovators. First, they're mainly small- to medium-size businesses, where significant cultural and managerial changes are easier to implement. Second, almost all are still led by their founders, whose formal position and moral authority give them the power to make big changes. Third, many companies already trade on reputations for being creative, innovative places and can sell experiments in shorter hours as yet another expression of those qualities.

週４労働の導入に関する各国の動き

以下は、2024年末時点までに報道・発表されている主な国・地域の動向の更新情報や傾向のまとめです（必ずしも法的拘束力を伴う全国規模政策ではない場合も多い点に留意してください）。

アイスランド：
2021年頃に行われた大規模な公務員対象の労働時間短縮実験が「成功」とみなされ、多くの職場で労働時間を短縮したまま新制度が定着しています。その結果、アイスランドは「短時間労働」改革の先行事例として国際的な注目を集めており、他国の政策検討に影響を与え続けています。最新情報として2024年時点でも新たな大規模施策は報じられていませんが、既存の短時間労働が根付いている状況です。

アラブ首長国連邦（UAE）：
2022年に官公庁で「週4.5日制」を導入。この措置は引き続き維持されており、一部の民間企業もこれに合わせた柔軟な労働時間制度を導入しています。2024年時点でも、4.5日制は「新常態」として定着しつつあります。

ドイツ：
2023年以降、労働組合（特にIGメタル）などが週4日制（週32時間前後）を求める交渉や試験的な労使合意を進めています。全国的な公的制度としての導入には至っていませんが、自動車産業など一部セクターで労使合意を通じた労働時間短縮実験が広がりつつあります。2024年末時点では、引き続き試行・議論の段階ですが、徐々に週4日制への関心が高まっています。

ポルトガル：
ポルトガル政府は2023年に週4日制実験プログラムを開始しました。参加を希望する民間企業を募り、およそ半年から1年程度のパイロットプログラムを実施中と報じられています。2024年末時点までに最終成果はまとまっていないものの、初期段階のフィードバックは好意的とされ、今後の政策展開が注目されています。

スペイン：
スペイン政府は中小企業を対象にした週4日制を支援するパイロットプログラム（補助金付与型）を2023年より開始しています。これには数年間かけてのトライアルと評価が計画されており、2024年末現在でも実験が継続中。地域ごとの独自施策や民間企業の自主的導入も進んでおり、スペインは欧州における週4日制検証の「先行国」の一つとなっています。

イギリス（UK）：
2022年から2023年にかけて、史上最大規模の週4日労働試験（60社以上、約3,000名参加）が実施され、好結果（業務効率・従業員満足度向上）が報告されました。その後、多くの参加企業が週4日制度を継続。2024年現在、英国政府が全国的な法制化に踏み切ったわけではありませんが、企業単位で週4日制へ移行する動きが拡大しています。

アメリカ・カナダ：
アメリカ合衆国では、2022年以降、カリフォルニア州議会などで週32時間化法案が提出されましたが、法制化には至っていません。一方で個別企業やNPO、シンクタンク主導のパイロット事例は増加中。カナダでも同様に、政府主導の大規模施策はありませんが、一部企業と地方自治体レベルでの実験が行われています。2024年現在、北米では公的規制よりも、民間主導や小規模自治体レベルでのトライアルが中心です。

韓国：
長時間労働が社会問題となっており、政府は残業上限などの労働改革をめぐり紆余曲折を経験中。2023年前後には残業時間緩和案が物議を醸し、国民・労組の反発を受けました。週4日制への大規模な転換は実現しておらず、2024年末時点でも政府と労働界との間で意見対立が続いている状況です。

その他の動き：

• ベルギー：2022年に、週4日制そのものではないが、1週間の所定労働時間を4日間に圧縮できる選択権を労働者に与える法律が成立。時間短縮ではなく「柔軟化」が主眼だが、週4日勤務の考え方を普及させる一歩と見られています。
• フランス：元々35時間週（週35時間労働）が法定されており、既に比較的短時間労働化が進んでいるため、週4日制への関心は他国ほど強くないものの、一部企業や団体での試験的導入事例はあります。

総合的な傾向：
2024年末時点、多くの国が公的支援やパイロットプログラムを通じて週4日制や労働時間短縮の有効性を検証中です。大規模な全国法制として義務付けにまで至った国はほぼない一方、アイスランド、スペイン、ポルトガル、英国などでは、パイロットの成功を背景に、短時間労働が徐々に広まりつつあります。欧州を中心に、政府の補助金や政策支援を得て、民間企業が自発的に週4日制へ移行する潮流が強まっていることが最新動向と言えます。