2023年に「TikTokマーケ」を知っている人は、億を稼げる話
こんにちは、マナブです。
今週も「最新のテック情報」をお届けします。
本記事のもくじ
- 1.TikTokの「Webマーケ」が分かると、億り人です
- 2.大手メディアの「信頼」が、徐々に崩れていく話
- 3.DeFiの世界に「新ステーブルコイン」が生まれた
- 4.日本が「安い国」になったので、チャンスが発生
- 5.SEO対策を「正しい情報」から学ぶ方法【オマケ】
それでは、上から順番に見ていきましょう。
なお、この記事は「自由に転載 & 引用OK」です。
1.TikTokの「Webマーケ」が分かると、億り人です
先日に下記のツイートを見かけました。
In 2013, everyone who knew Facebook Ads made millions.
— Taylor Lagace (@TaylorLagace) November 11, 2022
In 2023, everyone who knows how TikTok works will make even more.
I’ll teach you everything you need to know to dominate TikTok in less than 3 minutes:
内容は「2013年に”Facebook広告”を知っていた人は、億を稼いだ。そして2023年に”TikTok広告”を知っている人は、それ以上に稼ぐだろう」です。この方のノウハウは「めちゃくちゃ価値あり」な情報だったので、深堀り解説します。
キーポイント:TikTok Creator Marketplace
結論は「Creator Marketplace」が重要で、このサイトから「TikTokのインフルエンサー対して、直接営業」できます。要するに、下記のとおり。
このツールの役割とは?
- TikTokが伸びていき、多数のインフルエンサーが生まれた
- TikTokは、そのインフルエンサーを使って収益を増やしたい
- だから、インフルエンサーとの「マッチングサイト」を作った
要するに「TikTokが、自社内のインフルエンサーを収益化するサービス」です。このツールを使うことで、かなり稼げそうです。方法を書きます。
インフルエンサーに「自社製品」をバラ撒く
知ってる人からしたら当たり前ですが、手法を書きます。
- 手順①:まずは「利益率の高い商品」を用意する
- 手順②:商品をインフルエンサーに無料配布する
- 手順③:レビューしてくれた人とアフィリ契約する
これだけです。1つ例を出すなら、例えば「CBD製品」などを作り、その商品をブランディングして付加価値を高めます。できれば「利益率を8割以上」にしておき、広告費を捻出します。CBD領域だと、利益率が8割を超える商品も多いはず。
その後に「手順②:インフルエンサー向けに無料配布」をします。すると、一部のインフルエンサーは「レビュー動画」を上げてくれると思うので、そのインフルエンサーに対して「アフィリエイト契約の営業」をします。
アフィリエイトのツール:Refersion
上記の「Refersion」といったツールを使えば、簡単に「グローバルのアフィリエイトネットワーク」を構築できます。AmazonやShopifyとも簡単に連携できます。なお、似たようなツールで「Affiliatly、Social Snowball、impact.com」などがあります。詳しくは「こちらのツイート」が参考です。
レビュー動画に広告を当てつつ、バズらせる
自社製品と相性の良いインフルエンサーを見つけたら、まずは「アフィリエイトの契約」をします。そして「自社製品の提供」をしつつ、さらに広告を回します。
広告では「インフルエンサーが作成したレビュー動画」に広告費を当てつつ、そこから販売を伸ばす感じです。これで「1つの歯車」を作れます。下記のとおり。
- 手順①:TikTokから、相性の良いインフルエンサーを探す
- 手順②:そのインフルエンサーにレビュー動画を作ってもらう
- 手順③:アフィリエイト契約しつつ、動画を広告にて回していく
上記の流れを、大量のインフルエンサーと組んでいくことで、自社製品の売上が伸びていくはずです。繰り返しですが、条件は「利益率が高いこと」です。
利益率の高い商品じゃないと、広告費は捻出できません。かつインフルエンサーに渡せる「アフィリエイト報酬」も低くなります。
僕は元アフィリエイターなので分かりますが、報酬の低い案件だと、インフルエンサーは長期的にコミットしません。逆にいうと、ある程度のキックバック報酬を用意できるなら、上記で解説した方法を回しまくることで、金脈を掘れるはずです。
インフルエンサーを、簡単に「買える」時代
こういった書き方だと反感がありそうですが、わかりやすさの為に書いています。TikTokが出した「Creator Marketplace」のようなツールを作ることで、つまりインフルエンサーを「買うこと」が出来ます。
自分が売りたい商品と、発信領域の近いインフルエンサーを探します。そこからアフィリエイト契約をして、お互いの収益を伸ばす感じですね。
なお、この手法は「TikTok以外」でも有効ですが、しかしTikTokは若いインフルエンサーが多く、上手く収益化できていないインフルエンサーも多いはず。そういったインフルエンサーを「自社のアフィリエイト・パートナー」として採用が出来ると、効果が出そうだなと思います。
※補足:数多くのテック企業が「リストラ」を行っていますが、しかしTikTokは「市場が冬の時代」でも「新規採用」を継続しています。勢いのあるSNSです。
2.大手メディアの「信頼」が、徐々に崩れていく話
以前に僕は、下記のツイートをしました。
ニュースの「オワコン化」が始まった件😌
— Manabu (@manabubannai) October 21, 2022
多くの人が知っていますが、ニュースは「人々の感情を揺さぶる」ことで、収益を得ています。なぜなら、不安感を高めるニュースだと、閲覧が伸びるので、つまり「売上」が増えます。この傾向が増しており、特に「2010年」から加速しているとのこと。なぜか? https://t.co/i0FO50tgI0
理由は簡単で、それは「SNSの台頭」ですよね。2010年頃からSNSが伸び、それにつれてニュース媒体は「バズ狙い」をするようになった。
— Manabu (@manabubannai) October 21, 2022
こういった行動が加速した結果、現在は「ニュース媒体への信頼」が減りつつあります。これはデータでも出ており、記事を貼っておきますhttps://t.co/btm0JVA2MD
これで最後です。こういった傾向が続くと、徐々にニュース媒体の「信頼」が薄れるはず。
— Manabu (@manabubannai) October 21, 2022
そこで失われた信頼は、別の場所に流れます。その1つとして、僕は「音声配信」が伸びると思っています。他にも伸びる場所が多いはずなので、ここに着目することで、次なるチャンスも見えそうです。おわり😌
上記の傾向が加速しており、大きな変化が起こりそうです。
そもそも、正しい情報を伝える気がない話
論より証拠なので、下記をご覧ください。
英語なので翻訳すると、下記の状況になっています。
- 大手メディア記事:SBF氏が「約100億円」のTwitter株を持っている
- イーロンマスク氏:ニュース情報は間違っています。やめてください
現在のTwitter社は「イーロンマスク氏」が所有しており、その所有者が「SBF氏はTwitter社の株を持っていない」とリプライしています。
しかし大手メディアである「Business Insider社」は「完全スルー」なんですよね。これって、どう思いますか? ジャーナリズムの精神があるなら、タイトル変更すべきじゃないですか? 普通に考えたら分かるはずなのに、なぜ変更しないのか。
大手メディア = クリック数を増やしたい
わかりやすい比較としては、下記のとおり。
- Business Insider社:390万人のフォロワー
- イーロンマスク氏:1億人以上のフォロワー
上記のとおりで、要するに「イーロンマスク氏からの拡散やコメントが来る → Business Insider社への流入が増える → 広告収益が伸びる」という構造です。なので「煽ったタイトル」にしており、そして「間違っていることが確定」しているにも関わらず、記事の修正をしていない訳ですね。
さらに2つの事例あり:ニュースはオワコン
まずは「New York Times社」です。下記のとおり。
Zuck should pull out of this conference.
— Balaji (@balajis) November 24, 2022
He has an audience of billions.
He doesn't need to give an audience to a guy who stole billions. pic.twitter.com/MUtvZ6bxKR
2022年11月30日に「DealBook Summit」があります。要するに「ビジネスマン向けの高額セミナー」という感じですが、ここの参加者に「SBF氏」が入っています。これは、、本当に驚きます。
なぜなら、SBF氏は「FTX社」の代表で、先週くらいに「倒産 & 顧客資産の消失」を起こしました。裏側では「顧客資産の流用」をしていた疑いがあり、普通に「逮捕されても普通」であるレベルの事件です。それにも関わらず、New York Times社は大型のセミナーに「SBF氏」を呼んでおり、、これは謎ですよね。
なぜ、こういった状況が起こるのか?
結論として、裏側で「癒着があるから」との情報があります。
クリプト界の「大事件」について書きます🙇♂️
— Manabu (@manabubannai) November 16, 2022
ツイートの内容は「FTXの崩壊」と「大手メディアの癒着」です。これを読むと、事件の全体を掴めます。
なお、間違った内容を書かないように、すべての「情報元」を記載しつつ、書いていきますhttps://t.co/snpS96Pq67 pic.twitter.com/juiCuXQgnt
詳しくは上記をどうぞ。可能な限り、エビデンスも載せて書いています。以上が「New York Times社」の話で、続いては「The Verge」です。こちらも「有名な大手メディア」です。下記をご覧ください。
Here’s a screenshot of the fact-check document where we clearly showed that what had happened.
— Austen Allred (@Austen) November 23, 2022
Then what was published.
Note the “seemed to” used to publish something the journalist knew was 100% false.
Then a quote that doubles down on the lie to make it seem more egregious. pic.twitter.com/HsqSQX3SJL
翻訳します。要するに「The Verge社に対して正しい情報を伝えても、実際に書かれた記事には、間違った内容が記載されていた」とのこと。これって「嫌がらせ」にも近い行為ですよね。
なぜなら、大手メディアは影響力があるので、そこで「特定企業の批判」を書いたら、その会社に矢が飛びます。そして、こういったニュースは「クリック数」が増えるので、要するに「大手メディアの広告収入」が増えます。これじゃあ、ジャーナリズムの崩壊ですよね。
個人的には「長期的な結論」が見えたと思う
現状のメディアは「Reportedly = 届いた情報によると」という言葉を使うことで、いくらでも「フェイク情報」を出せる状態です。そしてクリック数を稼いでいます。
これを続けることで、大手メディアは衰退するはず。
なぜなら、最も大切な「信頼」を失っているからです。
ここで失われた信頼は、個人の発信者に流れると思います。未来は分かりませんが、しかし「ビジネスで最も大切なこと = 信頼」だと思うので、僕の考えとしては「大手メディア = このスタンスを続けるなら、徐々にオワコン化する」という未来だと思います。
3.DeFiの世界に「新ステーブルコイン」が生まれた
結論としては、下記のツイートに書きました。
✅DeFiの「上級者向け」の情報です
— Manabu (@manabubannai) November 23, 2022
先日にリリースされた「Curve Stablecoin」について解説します。Curveは「巨大プロジェクト」なので、DeFi業界への影響も大きいはず。つまり、学習価値ありです。下記が「公式ドキュメント」ですが、難しすぎるので、簡単に解説します😌https://t.co/WzrlQYO3dG
内容は「Curveという大手プロジェクトが、新しいステーブルコインを出す予定」という話です。Curveは巨大プロジェクトなので、業界への影響も多いはず。かつ「1つ金脈があるな」と思うので、書いておきます。
※補足:ステーブルコインの基礎を知らない方は、まずは「デジタル国家の”誕生”に繋がるプロジェクト」の記事をどうぞ。ここで「ステーブルコインの基礎」を解説しています。
ほぼ間違いなく、高い利回りを見込める件
Curveというプロジェクトが「crvUSD」というステーブルコインを出します。そして「Curve」というプロジェクトは「crvUSD」を普及させたいと考えます。
じゃあ、どのように動くか?
1つの方法は「高い利回りを提供すること」です。
例えば「USDT / USDC / crvUSD」といったプールを作り、ここに「ボーナスの利回り」を付与します。具体的には「このプールに資金を入れた人には、追加で”CRVトークン”を渡します」という感じです。
この状況が「数ヶ月後(2022年末〜2023年の上旬)」に発生するはずなので、ここで波乗りをすることで、お金を増やせます。
多くの人は「crvUSDなんて、謎のステーブルコインだし怖い」と考えますよね。しかし僕の場合は、裏側のアルゴリズムを学んでいるので、ある程度は「この仕組みなら、たぶん安定するな」と分かります。なので資金を入れる予定。とはいえ、これは「ハイレベルな領域」なので、運用するにしても、少額からどうぞ。
※補足①:DeFiの初心者だと、ここで書かれた内容が意味不明だったはず。ここを理解するには「有名な”DeFiプロジェクト”を8つ紹介します」の記事をどうぞ。ここを理解したら、本記事の内容も分かります。
※補足②:本格的にDeFiでの運用をしたいなら「DeFiの運用セミナー」もオススメです。僕は貯金の大半を「DeFi」に入れており、そこで学んだ「ノウハウ」を語りました。是非どうぞ。
4.日本が「安い国」になったので、チャンスが発生
言うまでもなく、日本は「安い国」になっています。
先日に「スタバの店員が賃金デモをした (Starbucks workers strike at more than 100 stores)」という記事を見かけたのですが、そもそもスタバ定員の時給は「17ドル = 2,360円」なんですよね。2021年にもデモがあり、賃金が上がっています。
そして仮に「時給2,360円」で「フルタイム」の労働をすると、月給は「38万円」になります。スタバの定員で、月収38万円です。年収換算だと「456万円」です。これって、高くないですか?
なぜ、スタバで「賃金デモ」が起こったのか?
結論は「インフレの影響」です。世界的にインフレが加速しており、物価が上がっています。現在は「1ドル = 139円」です。
仮に2021年から「円で貯金」をしてきた人は、自動的に「30%の損失」が生まれています。勝手に「お金の価値」が下がっている訳ですね。なぜか? 政府が「お金のプリント = お金の印刷」をしているからです。お金の「量」が増えるので、それによって「価値」が薄まります。これだけです。
徐々に安くなっていく日本、どうすべきなのか?
1つの方法で、労働者の「デモ」も大切だと思います。なぜなら、経営者の役割は「利益の最大化」なので、労働者が反発しない限り、基本的には「安い賃金」を設定します。しかしデモをすることで、経営陣にアピール出来るはず。
もう1つの方法:日本サービスを輸出する
先日に「ネイティブキャンプ」という英会話を始めてみたのですが、なんと「月額6,480円」で話し放題です。
ドル換算で「46ドル/月」です。
これって、マジで安いと思います。
英会話サービスの講師に「どういった国の生徒が多いか?」と聞いてみたら、回答は「韓国、中国、台湾」とのことでした。なので日本のサービスを「韓国、中国、台湾」向けに売っていけば、現状はかなり安いので、売れやすいと思います。
とはいえ、この価格は「ボーナス期間」でもあると思うので、為替の影響を考えると、こういったサービスは「徐々に値上げ」をするはず。とはいえ、現状の価格は「かなり競争力が高い」はずです。海外向けに広告を回して売ってみたら、売れそうです。こういった戦略は「別分野」でも可能なので、日本サービスの「輸出」は、良い戦略の1つだと思います。
1つ余談:優秀な人から、海外居住していく未来
暗い話で申し訳ないですが、下記が参考です。
✅タイ政府が「ノマドビザ」を発表した件
— Manabu (@manabubannai) November 25, 2022
正確な名称は「LTR・ビザ」ですが、中身を見ると、実質的に「高収入なノマド向けのビザ」です。なお、節税の特典もあり、所得税は「17%」です。シンガポールの法人税が「17%」なので、ここを意識してそうですね。次のツイートにて、申請条件を解説します😌 pic.twitter.com/j5fEymrdD4
タイが「高収入なリモートワーカー向け」のビザを出しました。これはタイに限らずで、世界各国が「このようなビザ」を出しています。要するに「高収入で、自国にお金を落としてくれる人」を囲いたい訳ですね。
こういった競争が激化すると、徐々に日本人の中でも「あれ、なんで日本に住んでるんだっけ?」という疑問を持つ人が増えるはず。
現状で「ノマド」である人は、すでに「各国に居住できる条件」をクリアしている場合が多く、かつ、そういった国は「所得税が0%、もしくは限りなく低い」という場合が多いです。
こうなると、ある意味で「衰退していく会社」に近いと思っており、つまり優秀な人から抜けていきます。日本自体を「1つの会社」として考えてみると、この先は「すこし怖いのでは」と思ったりします。
5.SEO対策を「正しい情報」から学ぶ方法【オマケ】
最後にオマケとして、下記をご覧ください。
✅SEO対策を「正しい情報」から学ぶ方法
— Manabu (@manabubannai) November 24, 2022
先日にGoogle社が「検索システムの解説サイト」を作りました。論より証拠なので、画像のとおり。
サイト内にて「SEOの基礎」や「ランキング機能の仕組み」を学べます。しかし量が多すぎて、学ぶのが大変です。どのように学ぶべきか?https://t.co/vRHAHt5N6T pic.twitter.com/twpQnIurIV
Google社が「検索システムの解説サイト」を公開したので、SEOマーケを学びたい方は、軽く読んでおくのもありです。また「SEOの基礎」に関しては「SEO対策の動画講義」をどうぞ。僕が過去に作った動画で、かなり有益だと思います。
というわけで、今回は以上です。
最後まで読んで頂きまして、ありがとうございます😌
※すこし余談:近いうちに「NFTの電子書籍」を売ってみようかなと思っており、NFTホルダーに「収益が自動分配される仕組み」を考え中です。実験として動きつつ、読者の方も「参加しつつ学べる仕組み」を作りたいと思っています。
※PS:普段の思考やビジネス戦略は「積み上げメルマガ」から発信しています。